Abstract

Poor people are disproportionally affected by natural hazards and disasters. This paper provides a review of the multiple factors that explain why this is the case. It explores the role of exposure (often, but not always, poor people are more likely to be affected by hazards), vulnerability (when they are affected, poor people tend to lose a larger fraction of their wealth), and socio-economic resilience (poor people have a lower ability to cope with and recover from disaster impacts). Finally, the paper highlights the vicious circle between poverty and disaster losses: poverty is a major driver of people’s vulnerability to natural disasters, which in turn increase poverty in a measurable and significant way. The main policy implication is that poverty reduction can be considered as disaster risk management, and disaster risk management can be considered as poverty reduction.

Keywords Poverty. Disasters . Risk . Climate change

抄録

貧しい人々は，自然災害や災害の影響を不釣り合いに受けている。このホワイトペーパーでは，なぜこのようなことが起こるのかを説明する複数の要因について概説する。それは，曝露（常にではないが，多くの場合，貧しい人々は危険の影響を受ける可能性が高くなる），脆弱性（危険にさらされると，貧しい人々は富の大部分を失う傾向がある），および社会経済的レジリエンス（貧しい人々は災害の影響に対処し，そこから回復する能力が低い）の役割を検討する。最後に，この論文は，貧困と災害による損失との間の悪循環を強調している。貧困は人々が自然災害に対して脆弱になる主な要因であり，その結果，測定可能かつ大幅に貧困が増加する。主な政策の含意は，貧困削減は災害リスク管理として考えることができ，災害リスク管理は貧困削減として考えることができるということである。

キーワード: 貧困; 災害; リスク; 気候変動

コメント

　この研究は，最近の世界銀行の報告書(Hallegatte et al. 2016c, b, c, 2018)に基づき，貧困層が災害に対してより脆弱な状態にある主な要因を説明している。すなわち，１．貧しい人々がより自然災害にさらされることが多いという証拠を示し，２．貧しい人々は常に災害に対してより脆弱であること示し，３．社会経済的レジリエンスの概念と，貧困層が自然災害に対応し，立ち直る能力が低い要因を紹介し，４．自然災害によって人々が貧困に陥る悪循環を描いている。

1. 曝露バイアス:貧しい人々は自然災害の影響を受けやすいか?　という問いに対して，貧しい人はリスクの高い土地へ追いやられる可能性が高いこと，防災のためのインフラが不足しているため，より影響を受けやすいことを文献をもとに論じている。
2. 脆弱性バイアス: 貧しい人々は災害に見舞われたときにより多くのものを失うか?　という問いに対して，資産の脆弱性，第一次産業（農業等）への生計の依存（自然への依存），自然災害による食料安全保障への影響に対してより脆弱などにより，災害は貧しい人々により大きな影響をもたらすことを示している。
3. 社会経済的レジリエンス：貧しい人々は災害に対処し，災害から回復する能力が低いか?　という問いに対して，貧しい人々は資源が乏しいため，災害から回復するのにより多くの苦労を強いられ，また，貧しい人々は，より孤独になる傾向があり，金融商品，社会的保護制度，個人送金からの支援は，より少ないことを示している。その結果，低所得者ほど自然災害からの復興が困難であるというエビデンスがあることが述べられている。
4. 悪循環:なぜ自然災害は人々を貧困に陥れるのか?　という問いに対し，著者は，調査によると，自然災害は家計の貧困化の一因となっており，多くの研究では災害(洪水，ハリケーン，嵐)の後，貧困が増加する傾向があることを実証されている。

　これらの文献レビューを通して，著者は，災害リスク管理が貧困削減と見なすことができ，貧困削減が災害リスク管理と見なすことができ，貧困削減と災害へのレジリエンスを構築することがもたらす社会的利益を示していると主張している。災害時は弱者のリスクが注目されるが，本研究は，貧困に焦点をあて，グローバルな視野に立ち具体的にどのような脆弱性をもつのか経済的側面から浮き彫りにしている点で優れたレビューであると考えられる。

Hallegatte S, Bangalore M, Jouanjean MA (2016c) Higher losses and slower development in the absence of disaster risk management investments. Policy research working paper 7632. World Bank, Washington, DC

Abstract

Background

Traditional approaches to safety management in health care have focused primarily on counting errors and understanding how things go wrong. Resilient Health Care (RHC) provides an alternative complementary perspective of learning from incidents and understanding how, most of the time, work is safe. The aim of this review was to identify how RHC is conceptualised, described and interpreted in the published literature, to describe the methods used to study RHC, and to identify factors that develop RHC.

Methods

Electronic searches of PubMed, Scopus and Cochrane databases were performed to identify relevant peer-reviewed studies, and a hand search undertaken for studies published in books that explained how RHC as a concept has been interpreted, what methods have been used to study it, and what factors have been important to its development. Studies were evaluated independently by two researchers. Data was synthesised using a thematic approach.

Results

Thirty-six studies were included; they shared similar descriptions of RHC which was the ability to adjust its functioning prior to, during, or following events and thereby sustain required operations under both expected and unexpected conditions. Qualitative methods were mainly used to study RHC. Two types of data sources have been used: direct (e.g. focus groups and surveys) and indirect (e.g. observations and simulations) data sources. Most of the tools for studying RHC were developed based on predefined resilient constructs and have been categorised into three categories: performance variability and Work As Done, cornerstone capabilities for resilience, and integration with other safety management paradigms. Tools for studying RHC currently exist but have yet to be fully implemented. Effective team relationships, trade-offs and health care ‘resilience’ training of health care professionals were factors used to develop RHC.

Conclusions

Although there was consistency in the conceptualisation of RHC, methods used to study and the factors used to develop it, several questions remain to be answered before a gold standard strategy for studying RHC can confidently be identified. These include operationalising RHC assessment methods in multi-level and diverse settings and developing, testing and evaluating interventions to address the wider safety implications of RHC amidst organisational and institutional change.


Keywords: Health care; Resilience; Resilient health care; Safety-II; Work as done; Assessment methods; Safety

抄録

背景

医療における安全管理への従来のアプローチは，主にエラーを数え，物事がどのように問題を起こすかを理解することに焦点を当ててきた。Resilient Health Care (RHC) は，インシデントから学び，ほとんどの場合どのように作業が安全であるかを理解するという補完的な代わりとなる視点を提供する。このレビューの目的は，先行文献で RHC がどのように概念化され，説明され，解釈されているかを特定し，RHC 研究に使用できる方法を説明し，RHC を発展させる要因を特定することである。

方法

関連する査読済み研究を特定するために，PubMed，Scopus，および Cochrane データベースが検索された。また，概念としての RHC がどのように実装されてきたか，RHC を研究するためにどのような方法が使用されてきたか開発にとって重要な要素は何かを説明する文献に掲載された研究を手作業で検索した。研究は 2 人の研究者によって独立して評価された。データはテーマ別アプローチを使用して合成された。

結果

36 件の研究が含まれていた。RHC についての同様の説明を共有した。すなわち，イベント前，中，後にその機能を調整し，それによって予想される条件と予想外の条件の両方で必要な運用を維持する能力であった 。RHCの研究には主に定性的方法が使用された。直接データ ソース (フォーカス グループや調査など) と間接データ ソース (観察やシミュレーションなど) の 2 種類のデータ ソースが使用されている。RHC を研究するためのツールのほとんどは，事前定義されたレジリエントな構造に基づいて開発されており，パフォーマンスの多様性と実施された仕事，レジリエンスの基礎となる機能，他の安全管理パラダイムとの統合の 3 つのカテゴリに分類された。RHC を研究するためのツールは現在存在するが，まだ完全には実装されていない。効果的なチーム関係，トレードオフおよび医療専門家の医療「レジリエンス」トレーニングが，RHC を開発するために使用された要素であった。

結論

RHC の概念化，研究に使用された方法，および RHC を開発するために使用された要素には一貫性があったが，RHC 研究のゴールドスタンダード戦略を確信を持って特定する前に，いくつかの課題に答えなければならない。これらには，多様なレベルや設定での RHC 評価方法の実用化，組織および制度の変化の中で RHC の広範な安全性への影響に対処するための介入の開発，テスト，評価が含まれる。 キーワード: 健康管理; 回復力; 回復力のあるヘルスケア; セーフティーⅡ;実施された仕事; 評価方法; 安全性

コメント

　医療安全にはSafety-I，Safety-IIのアプローチがある。Safety-Iアプローチは，インシデントや有害事象など「失敗」に関係した要因（人々、テクノロジー、組織文化など）を特定し、それに対する個別具体的な対策を講じることである。Safety-IIアプローチは，レジリエンス・エンジニアリング理論にもとづき、「成功」に焦点をあて，複雑適応系であるヘルスケアシステム（チームや組織等）が、さまざまな擾乱と環境的制約がある中で柔軟に対応できているメカニズムを解明し、そのようなレジリエンス特性をシステムに実装することで、物事がうまく行われることを目指すものである。有事の安全を守るということで，災害にレジリエンスをもつケアシステムということで本研究が抽出された。

　RHCを開発および強化するための要素として，著者は，１．チームワーク，２．現場での実践経験，３．患者の状況に関する多様な見方や視点に触れること，４．トレードオフ５．プロトコールやチェックリスト使用の価値，６．システム設計，７．回避策をあげている。
一方で，RHC 研究は十分ではなく，Safety-I，Safety-II両方のアプローチの必要性が説かれながらも，両方の視点から研究された RHC の例はほとんどないことや，RHC を研究するためのマルチレベルのメカニズムが十分に確立されていないこと，ほとんどすべての研究では，個人やチームが使用する要素がシステム全体のレジリエンスにどのような影響を与えるかを評価していない点が指摘され，RHC 研究の課題が定期されている。

Hollnagel E, Braithwaite J, Wears RL. (2013):Resilient health care. Surrey,　England:Ashgate.

Abstract

Ecological disasters highlight the importance of understanding natural disasters as they relate to a changing global climate. Such disasters often have a predictable pattern of evolving over time and anticipated psychological and behavioral problems and community disruptions. Various factors enhance transmission of these adverse effects beyond the geographic location of the ecological disaster, with certain populations being particularly vulnerable to these effects. Understanding the range and pattern of these effects can aid in optimizing interventions. The use of evidence-informed interventions can reduce distress, enhance well-being, and improve functioning for affected individuals and communities. Effective preparedness involves an understanding of these factors, incorporation of them at all stages of disaster management, and continuous education and training for disaster planners and responders. Keywords: disaster, mental health, trauma, vulnerable populations, early interventions

抄録

自然災害は地球規模の気候の変化に関連しているため，生態への災害は，自然災害を理解することの重要性を浮き彫りにしている。そのような災害は，時間の経過とともに展開する予測可能なものが多いが，心理的，行動的問題や地域社会の混乱が予想される。さまざまな要因により，生態学的災害が発生した地理的位置を超えてこれらの悪影響が伝播しやすくなり，特定の集団は特にこれらの影響を受けやすくなる。これらの影響の範囲とパターンを理解することは，介入の最適化に役立つ。エビデンスに基づいた介入を用いることで，苦悩を軽減し，幸福を高め，影響を受けた個人やコミュニティの機能を改善することができる。効果的な備えのためには，これらの要因を理解し，災害管理のすべての段階にそれらを組み込むこと，そして災害計画者と対応者に対する継続的な教育と訓練が必要である。 キーワード: 災害;メンタルヘルス; トラウマ; 脆弱な人々; 早期介入

コメント

　著者は，短期間に発現する突然の異常気象現象 (津波，地震，ハリケーン) と，長期間に進行する現象 (洪水，干ばつ，山火事) を合わせ生態的災害と呼んでいる。このレビューは，生態的災害が社会に及ぼす影響とその対応と復興のための方略を提供している。 　生態的災害は，地理的境界を超えて地域社会に深刻な混乱を引き起こす可能性がある。心理的および行動的反応は，災害後に重篤な健康問題を引き起こす可能性がある。効果的な対応と回復の取り組みには，地域社会の反応と，復興に影響を与える文化的および文脈的要因を理解することが不可欠だと著者は述べている。生態的災害，特に単一の急性事象（津波，地震，ハリケーンなど）を伴う災害の後，心理社会的回復は 6 つの段階を経て進行することがよくある。それは，茫然自失期，英雄期，ハネムーン期，幻滅期，記念日反応，再建期があげられている。これらを理解することで，復旧作業のタイミングとリソースの配分が最適化される。著者らは，介入はエビデンスに基づいたものであり，地域社会のニーズに合わせたものであり，安全，鎮静，自己効力感，地域社会の効力感，社会的つながり，希望や楽観主義といった重要な要素を強化するのに役立つものでなければならないと述べている。また，コミュニケーションは，災害の予期および災害への対応において重要な介入ツールであると著者らは述べている。つまり，危機時のコミュニケーションは，人々の信頼を築き，重要な健康増進行動（避難，屋内避難，社会的距離など）への参加を強化し，苦痛を軽減し，コミュニティ内の結束を促進すると述べられている。災害時，効果的なリーダーシップが発揮されるためには，コミュニティのメンバーとのコミュニケーション，存在感，誠実さ，信頼できる姿勢，セルフケアのモデル化，悲しみや喪失などのコミュニティの課題への対処が含まれ，それはコミュニティの回復に不可欠であると説明している。 この文献レビューは広大なテーマをあつかい，いわゆる自然災害によって影響を受けるメンタルヘルスと介入の在り方についてまとめられており，その全体像を把握するのに役に立つだろう。

Abstract

In recent years the adverse impacts of climate change on the natural environment and the multiple threats it poses to human health, especially in the Global South, have become increasingly evident and these are likely to increase in the near future, with more people likely to be risk. This study investigates households' vulnerability to public health risks in disaster-prone areas of Pakistan. It uses a dataset of 600 households, based on structured questionnaire with household heads from two severely flood-affected districts (Nowshera and Charsadda) in Khyber Pakhtunkhwa (KP). Household vulnerability to flooding and related health problems are assessed through a logistic regression model. The results reveal that respondents' socio-economic and demographic attributes, such as age, gender, education, income, the materials out of which their house is constructed, past experience of floods and social networks are the key factors influencing their flood vulnerability. Households' health vulnerability is affected by their access to information and health facilities, their sanitary arrangements, distance from the main health facility and previous damage to water supply and health facilities from the flood in 2010. The findings suggest the need to overcome households' flood and health vulnerability through capacity building, training and sustainable mitigation efforts. At the governmental level, a comprehensive and realistic stakeholder analysis is needed to ensure the active involvement of all stakeholders, to generate their commitment and support and to identify what actions are most needed. Any actions to minimize household health risks will require an integrated, multi-sector, approach which would increase efficiency through pooling resources and skills. Keywords: Flood disaster; Vulnerability; Health risks; Health facilities; Khyber Pakhtunkhwa; Pakistan

抄録

近年，気候変動が自然環境に及ぼす悪影響と，それが人間の健康にもたらす複数の脅威が，特にグローバル・サウス地域でますます明らかになり，近い将来さらに増加する可能性があり，より多くの人々が感染する可能性がある。この研究は，パキスタンの災害多発地域における公衆衛生上のリスクに対する世帯の脆弱性を調査したものである。これは，Khyber Pakhtunkhwa (KP) の 2 つの深刻な洪水被害を受けた地区 (Nowsheraと Charsadda) の世帯主に対する構造化されたアンケートに基づいた，600 世帯のデータを使用している。洪水および関連する健康上の問題に対する世帯の脆弱性は，ロジスティック回帰モデルを通じて評価された。その結果，回答者の年齢，性別，教育，収入，家の材料，過去の洪水経験，ソーシャルネットワークなどの社会経済的および人口統計的属性が，洪水に対する脆弱性に影響を与える主な要因であることが明らかになった。世帯の健康脆弱性は，情報や医療施設へのアクセス，衛生設備，主要な医療施設からの距離，2010 年の洪水による水道と保健施設への過去の被害によって影響を受ける。調査結果は，世帯が洪水を克服する必要性を示唆している。能力開発，訓練，持続可能な減災努力を通じて健康脆弱性を改善する。政府レベルでは，すべての利害関係者の積極的な関与を確保し，支援を生み，最も必要な行動を特定するために，包括的かつ現実的な利害関係者分析が必要である。家庭の健康リスクを最小限に抑えるためのあらゆる行動には，リソースとスキルを共有することで効率を高める，統合された複数部門のアプローチが必要である。 キーワード: 水害; 脆弱性; 健康リスク; 保健施設; カイバル・パクタンクワ; パキスタン

コメント

　このアンケートによる横断的研究は，洪水による世帯の脆弱性に関連する属性を評価する目的で実施された。パキスタンの深刻な洪水被害を受けた2つの地区で，実施されたが，同地域では1950年から2014年の間に22回の大洪水が発生している。この地域は男性優位が強く，女性が見知らぬ人と交流することは許されていないため，回答者の大多数(81%)は男性であった。 回答者の平均年齢は37.52歳，平均学校教育年数は6.5年，平均家族人数は6.4人，回答者の4分の3以上(77%)が過去に洪水を経験したと回答し，81%が家を所有し，50%が医療施設にアクセスできるが77％は医療施設にたどり着くために30分以上移動する必要があり，ほぼ半数(45%)が浄化槽に接続されたトイレを持っていた。 　この研究では，洪水に対する脆弱性尺度を従属変数として，世帯の社会経済的および人口統計学的特性と健康脆弱性を独立変数としたロジスティック回帰分析が実施された。その結果，洪水に対する脆弱性は，女性，高齢者，家族規模，貧困，災害の経験，持ち家，泥で作られた家，医療施設へのアクセスの悪さで高まり，教育，ソーシャルネットワーク，鉄筋の家，浄化槽付きトイレで軽減した。これらの項目をみると，ほとんどの項目は貧困と関係していることがわかる。例えば，貧しい世帯は，十分な教育が受けられず，脆弱な家に住み，安価な災害が発生しやすい場所に住み，それは保健ユニットや医療機関から遠く離れているだろう。その結果，貧困により脆弱性が増幅され，貧困がさらに加速するという悪循環を招くと考えられる。健康のリスクは，保健組織を超えたアプローチが必要であり，コミュニティにおける草の根の支え合いとともに国家的な介入も重要だと考えられるが，著者はコミュニティと政府との信頼関係が十分でないことも提起している。災害時の救済は公助は３割で７割が共助と言われるので，コミュニティのレジリエンスを高める平常時からの活動が鍵を握ると考えられる。