Current state of Indonesian nurses’ roles in climate change mitigation and adaptation
インドネシア看護師が果たす気候変動への対応と適応における役割の現状
Achir Yani S HAMID1, Arcellia Farosyah PUTRI2, Yudi Ariesta CHANDRA1,
Eni NURAINI3 and Ronny Basirun SIMATUPANG4
1Faculty of Nursing, Universitas Indonesia, Depok, Indonesia
2Dr Cipto Mangunkusumo Hospital, Jakarta, Indonesia
3School of Nursing, Faculty of Health Sciences UIN Syarif Hidayatullah, Jakarta, Indonesia
4Faculty of Health Sciences, UPN Veteran Jakarta, Military Armed Forces Health Center, Jakarta, Indonesia
DOI: https://doi.org/10.24298/hedn.2024-SP09
要旨
気候変動と健康は,世界的に防災と適応の焦点となっている。しかし,インドネシアの看護師がこれらの二つの領域で果たす役割は依然として限られている。その理由のひとつは,災害が発生していない場合,彼らはそれぞれの部署で働いているためである。つまり,気候変動とより関連性の高い軽減と準備のための活動は,あまり注目されないことが多い。軍の看護師の防災活動への参画は,多くの利点をもたらす。しかし,その焦点は主に災害対応のフェーズに置かれている。インドネシアにおける災害看護師のための教育や訓練は,改善の傾向を示しているものの,主に対応フェーズに必要なスキルや能力の習得に重点が置かれている。さらに,現在の訓練方法は,依然として現実的な災害経験が不足していると考えられている。これらの課題に対処するために,二つの解決策が提案されている。第一に,防災訓練やシミュレーションに,より多くのバーチャルリアリティ(VR)や拡張現実(AR)を導入すること。第二に,持続可能な防災リスク軽減トレーニングモデルを採用し,政府機関などのマクロレベルから,地域の保健ボランティアや地域社会といったミクロレベルまで,継続的な訓練とシミュレーションを実施することである。
キーワード:気候変動,インドネシア人,看護師,リスク軽減,役割
インドネシアで問題視されている災害の特徴と対策
災害管理における活動の焦点は,災害対応からリスク軽減へとパラダイムシフトすべきである(国連国際防災戦略事務局[UNDRR],2015年)。世界的にみても,リスク軽減の焦点は気候変動の緩和と適応へと移行している(UNDRR,2022年)。世界の災害専門家は,「自然災害」とよばれる災害は存在しないと考えている。彼らは,すべての災害は無責任な人間の活動によって引き起こされ,それが気候変動をもたらし,自然の働きに影響を及ぼすと指摘している。したがって,災害リスクを軽減するためのすべての活動は,主に気候変動に関連している(UNDRR Strategic Framework 2022–2025 / UNDRR, n.d.)。
インドネシアは、気候変動の緩和と適応に関連する災害リスク削減(DRR)のために、地球・水系・気象災害に特に焦点を当てた早期警報システム、一貫した政策と戦略、地域社会の関与など、さまざまなツールや戦略を実施している(Aeni & Anwar, 2024; Putra et al., 2021)。しかし、これらの活動における看護師の役割はあまり知られておらず、依然として限定的である。
このような状況が生じる理由のひとつは,インドネシアの災害看護は,医療施設,機関,大学などの所属単位で働く人々によって担われていることである。災害がなければ,彼らは所属単位で仕事に戻る。つまり,気候変動とより関連性の高い減災や備えのための活動は,あまり注目されないことが多い。各部署の活動プログラムが直接気候変動に関連していない限り,その傾向は顕著である。
インドネシアにおける災害対策の現状
インドネシアの災害対策システムの利点のひとつは,軍の看護士を含む軍関係者の関与である(Ratmono, 2021)。彼らは厳しい環境や困難な状況下で,規律を守り,組織的な指揮・調整システムに従って活動できる能力は,インドネシアの災害対策の取り組みにおいて貴重な戦力となる(Amiruddin et al., 2024)。しかし,他の災害看護専門員と同様に,軍人たちは現在も災害時および災害後の段階における災害管理に重点を置いており(Amiruddin et al., 2024; Ratmono, 2021),気候変動に関連する災害への対応にはまだ十分に注力されていないのが現状である。この状況を改善し、気候変動の緩和と適応に向けた活動に重点を移すことができれば、インドネシアにとって有益なものとなるだろう。
インドネシアにおける災害看護のトレーニングや統合カリキュラムは,過去20年間で増加傾向にあることは注目に値する。これは,世界中の災害看護教育やトレーニングプログラムでも同様である(Loke et al., 2021)。しかし,利用可能な教育やトレーニングは,災害対応段階における看護師のスキルや能力に重点を置いている(Loke et al., 2021)。災害の軽減および準備段階に関する知識やスキルは,一般的にまだ限られている(Loke et al., 2021)。気候変動への適応や緩和に関連する内容はさらに不足している。災害看護教育が直面するもう一つの課題は,訓練を実際の災害体験に近づける方法である。現在、災害対応スキルを実践するための実験室や臨床実習の場はなく、訓練にはドリルや机上演習など複数の方法が用いられているものの、現実の災害状況を十分に理解させるには不十分であると考えられている(Loke et al., 2021)。リアルな災害訓練を実施する目的は、災害対応にあたる看護師の自己効力感を向上させることにある。そのギャップを埋めるために、バーチャルリアリティ(VR)を活用した災害看護教育・研修が有効である可能性がある(Khanal et al., 2022)。インドネシアでは、津波や地震のリスクがある地域のコミュニティを対象としたバーチャルリアリティ(VR)や拡張現実(AR)を用いたシミュレーションが導入されている(Sukirman et al., 2019; Surtiari et al., 2024)。Kitagawa(2021)によると、デジタル技術を活用した災害状況の視覚的観察は、研修におけるコンディショニング(条件付け)とみなされ、受講者にリアルな災害体験を創出することを目的としている。
持続可能な災害リスク削減研修モデルを提案しており、これは災害看護研修に関連する教育的介入の継続性を支援するための概念的枠組みとして活用できる可能性がある。特に、このモデルは災害の削減および備えに関連する活動を重視している(図1)。このモデルの実施には、政府機関などのマクロレベルから、保健ボランティア(health cadres)などのミクロレベルに至るまで、すべての関係者の関与が必要となる。その結果、地域社会の持続的なエンパワーメントが可能となる(Hamid et al., 2023)。
図1 持続可能な災害リスク軽減
バーチャルリアリティや拡張現実、および持続可能な災害リスク削減研修モデルは、いずれも看護師向けの災害研修プログラムの将来的な発展に寄与する可能性がある。
References
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